企業様向けオプションツアーについて

TNkトラベルJAPANの『企業様向けオプションツアー』に興味を持って頂きどうもありがとうございます。

こちらのサービスは、主に日本企業様を対象に『訪問・見学・情報交換・取引』などを目的としております。
御社のご希望に合ったオプションツアーを現地の旅行代理店TNkトラベルJAPANがアレンジ致します。
ベトナム『進出・提携・取引、人材の活用』などをお考えの日本企業様が対象になります。
(※ベトナムの企業様との話し合いにより実現が難しくお断りせざる得ない事があります)

昨今では、日本企業がベトナムに進出する事が当たり前になりつつあります。
あるデータでは月に50社の日本企業が毎月進出しているという事で年間で600社の登ります。

大手企業では下記の企業様がすでにベトナムに進出しております。
味の素様、グンゼ様、ワコール様、花王様、トヨタ自動車様、三菱自動車様、スズキ様、ダイハツ様、松下電器様、ソニー様、
東京海上日動様、損保ジャパン様
など(順不同)
それに伴い、駐在日本人の数も急増中です。

企業様向けツアー 過去の事例はこちらをご覧ください。

企業様向けオプションツアー過去の事例はこちら - 経営者の会 10周年記念の視察兼・記念旅行

企業様向けオプションツアー過去の事例はこちら - 企業様 社員旅行

企業様向けオプションツアー過去の事例はこちら - 企業面接ツアーの立案と同行

企業様向けオプションツアー過去の事例はこちら - ベトナム旅行ガイドブックの取材補助

ベトナム 現地企業 ベトナム ローカル企業

なぜ今、ベトナムなのか?
4つ理由をご紹介します。

1.若く安くて優秀な人材が多く、そして日本人との相性が良い!

ベトナムの平均年齢は27歳。
最近では、ベトナムでトップの大学が英語・日本語・ITを必須科目としています。
日本にアプローチしようという気持ちがよく表れています。
ベトナム人は、文化・風習などで日本人とよく似ている部分が多いと言われております。

2.日本に近い!!

直行便なら約5時間半でホーチミンもハノイにもいく事ができます。
また最近では格安航空会社バニラエアーラインで3万円以下での往復が可能になりました。
直ぐにいく事が出来る事はやはり魅力の1つです。

3.日本のバブル期なみの経済成長を継続している

2014年:6%
2015年:7%
2016年:6%(ベトナム政府 予想)
日本は2015年が0.1%、2016年0.3%(政府 予想)となっております。

4.政治と宗教の安定

ベトナム共産党の統治と高い仏教徒比率が安定を保っております。

企業様向けオプションツアーご利用の流れをご説明致します。

  • お客様(日本企業様)からメールにてご依頼・ご要望をいただきます。

    出来るだけ細かくご要望をお伺いするため、Skypeなどで直接お話をお伺いする事もあります。
    ご要望の際は、メールでお伝えください。
    ご依頼やご要望をヒヤリングするためにメールやSkypeでやり取りを数回おこなわせて頂きます。

    下記の内容をご記載ください。 
    ・ご担当者様のお名前
    ・会社名
    ・ご担当者様の役職
    ・御社の電話番号
    ・視察希望先
     ・会社名がわからなくても業種や工場などをご記載下さい。
      例) タオル工場の見学を希望
         Web制作会社を探している
         など
    ・訪問・視察・見学の趣旨、背景など
    ・おおよその日程
    ・訪問する方の人数
    ・Skypeでの連絡の有無

  • 現地、ベトナム企業を弊社でリストアップします。

    弊社から連絡を取り、内容を伝えアポイントの依頼をします。
    先に弊社の担当者と日本語ガイドが訪問して内容を伝える場合もあります。
    お客様(日本企業様)の方ですでに訪問希望先が決まっている場合は、そちらをご連絡下さい。
    まずは弊社から連絡を致します。

    ※現地企業様のご都合などでアポイントが取れない場合がございます。その場合は他の企業様を
    ご提案致します。

  • アポイント取得後、お客様(日本企業様)と日程を調節させていただきます。

    日程に合わせて移動手段、ホテル、日本語通訳ガイドなどを弊社でご用意いたします。
    日程表を作成しご連絡いたします。
    (動画や写真撮影などが必要な場合は先にご要望としてお伺いし現地の会社に伝えます)

  • 訪問当日

    日程表で決めたとうりの流れで訪問いたします。
    現地に到着後、下記の流れでおこなっていきます。
    ・名刺交換
    ・情報交換
    ・施設、工場、社内見学
    ・質疑応答、今後について確認

  • お客様(日本企業様)のご帰国後はメールなどで直接やり取りをお願いします。

    お礼メールをお送りする事をお勧め致します。